学会誌

日本臨床微生物学会雑誌

投稿規定同意書COI自己申告書

日本臨床微生物学会雑誌投稿規定

(平成22年9月4日理事会承認により改訂)
(平成24年6月2日理事会承認により改訂)
(平成24年9月29日理事会承認により改訂)
(平成26年1月31日理事会承認により改訂)
(平成26年10月10日理事会承認により改訂)
(平成27年3月7日理事会承認により改訂)
(平成29年7月13日理事会承認により改訂)
(平成31年3月29日理事会承認により改訂)

  1. 投稿論文筆頭著者および投稿者(連絡先著者)は、本学会員でなければならない。ただし、総説、特別寄稿等に関しては、編集委員会からの依頼する場合に限り本学会の会員に限定しない。
  2. 掲載論文は、臨床微生物学に関連する、原著、症例報告、治験論文、短報、総説、技術コーナーなどとする。
  3. 投稿論文は邦文論文のみとし、国内外および査読の有無に関わらず、ウェブ上および他誌には未発表のものとする。
  4. Letter to the editorへの投稿
    本誌に最近掲載された論文等に対しての疑問および意見で、対象となった論文が掲載された号の発行から6カ月以内に投稿する。対象となった論文の著者の回答、説明が必要な場合は事務局から問い合わせ、ReplyとしてLetter to the editorと同時に掲載する。Letter to the editorおよびReplyは、400字以内にまとめ、引用論文が必要な場合は5編以内とする。
  5. 原稿投稿時に提出が必要な書類
    投稿時には、論文の種類(原著、症例報告など)、論文の題名、著者名、筆頭著者の生年月日、投稿者の名前、連絡先住所、電話番号、FAX番号を入力し、重複投稿はない旨を誓約する。(https://mc.manuscriptcentral.com/jjcm
    また、共著者全員の自著署名による同意書および利益相反(COI)の自己申告書を用意・作成し、オンライン投稿システムにアップロードする。(書式は学会誌に掲載されているものを使用すること。申告内容が多岐に亘る場合、同申告書を用いた複数枚の申告も可とする。)
    COIに関しては、II.付記11.利益相反についての項を参照する。
    投稿の際に不明点があれば、下記まで連絡すること。
    〒141-0031 東京都品川区西五反田1-26-2 五反田サンハイツ1209
    日本臨床微生物学会事務局
    TEL:03-5437-1480
    E-mail:jscm@qk9.so-net.ne.jp
  6. 論文の採否は、2名の査読者の査読結果をもとにeditorが行う。また、必要に応じて編集委員会に諮る。
  7. 初校は著者校正とする。
  8. 本誌に掲載された論文および図・写真などの著作権は、本学会に帰属する。ただし、論文の内容については著者が責任を負う。
  9. 英文要旨、英文の図表は、英語に自信がない場合は、英語に精通した人か、英語のnative speakerに文章を添削してもらう。しかるべき人か業者が見つからない場合は、編集委員会で業者を紹介することができる。費用に関しては、学会で実費の一部を負担する、「英文翻訳・添削補助金制度」がある。補助金申請の詳細に関しては、学会事務局まで問い合わせること。
  10. 学術論文を書き慣れない方は、投稿規定の後のページにある、「論文書き方マニュアル」と「投稿チェックリスト」を利用し、論文を作成する。
  11. 投稿された論文の内容と利害が生じる人が査読者に指名されるのを避けるため、査読者の除外対象とすべき候補者を著者が投稿時に申請できる。希望があれば、除外対象者の氏名と所属を3名まで申請することができる。

I.論文の記述方法

  1. スタイル
    1)用紙は本文、図表とも、すべてA4を使用する。
    2)図表は、英文で記述することが推奨されるが、邦文でも受け付けるものとする。
    3)原著論文は、(1)表紙、(2)邦文要旨、(3)序文、(4)材料と方法、(5)結果、(6)考察、(7)謝辞、(8)引用文献、(9)図の説明、(10)英文要旨、の順に記述する。図表は別ファイルにする。なお、論文の長さは、組上がりは6ページまでを原則とする。これは、約1万3千字(400字詰めで、32枚程度)に相当し、図表がある場合には、一枚につき約200字を引いて、原稿枚数を調整する。
    4)治験論文は、試薬キットや測定機器などの評価について、企業から依頼を受けて行われ、論文別刷がそれらの販売促進のために使用されることが予測される論文を指す。スタイル(字数を含む)は上記の「原著論文」と同じとする。
    5)症例報告は、(1)表紙、(2)邦文要旨、(3)序文、(4)症例、(5)考察、(6)謝辞、(7)引用文献、(8)図の説明、(9)英文要旨、の順に記述する。図表は別ファイルにする。組上がりは、4ページ以内とする。これは、約8千8百字(400字詰めで、22枚程度)に相当する。他の点は、「原著論文」と同じとする。
    6)短報は、(1)表紙、(2)邦文要旨、(3)本文(序文、材料と方法、結果、考察に相当する部分は段落で区切る)、(4)謝辞、(5)引用文献、(6)図の説明、(7)英文要旨、の順に記述する。図表は別ファイルにする。字数は「症例報告」と同じとする。
    7)総説は、(1)表紙、(2)邦文要旨、(3)本文、(4)引用文献、(5)図の説明、(6)英文要旨、の順に記述する。図表は別ファイルにする。
    8)技術コーナーは、(1)表紙、(2)邦文要旨、(3)本文、(4)引用文献、(5)図の説明、の順に記述する。図表は別ファイルにする。

  2. 書き方
    1)投稿原稿はワードとパワーポイントとエクセルで作成する。
    2)余白は上下左右とも25〜30mmとする。
    3)フォントはMS明朝やMSゴシックが推奨される。1行の文字数は40字程度とする。全文をボールドで記載することはしない。フォントの大きさは、12〜14を使用する。
    4)表紙から最後の英文要旨まで、通し番号を用紙下段中央に記入する。各ページの行番号も付与する。
    5)表紙、邦文要旨は、独立したページとして作成する。
    6)微生物名は学名を用いて記載する。最初はフルネームで記載し、二度以上使用する場合は、属名だけを略し、種形容名は略さない(例:Escherichia coli、二度目以降はE. coliとし、ピリオド「.」の後は、半角1スペースを空ける)。
    7)化学薬品名はフルネームで記載し、二度以上使用する場合は、通常使用されている略号を( )内に記す。例えば、sodium dodecyl sulfate(SDS)、polyacrylamide gel electrophoresis(PAGE)などとする。
    8)抗微生物薬の略号は、日本化学療法学会制定のものが推奨される(日本化学療法学会雑誌巻末参照)。
    9)基本的には略号を最初から使わない。ただし、よく使われる略号は、最初から使用してよいものとする(II.付記、参照)。
    10)6)から8)に述べた略号の使い方は、邦文要旨、本文、英文要旨をそれぞれ独立したものとして適応する。すなわち、たとえば邦文要旨で一度、略号を使用したからといって、本文で最初から略号で記載することはしない。
    11)登録商標名を使用する際は、®TMは使用せず、カッコ内に会社名を明記する。

  3. 構成
    1)表紙
    (1)表題(論文の内容を的確に表していること)、(2)ランニングタイトル(日本語、英語を問わず、20字以内とするが、菌種名などの英語は2文字で1字に換算する)、(3)著者名、(4)所属機関名、(5)所在地、(6)キーワード(文献検索に役立つ言葉として5単語以内)、(7)投稿者連絡先(住所、氏名、電話番号、FAX番号、公表可能であればE-mailアドレス)、(8)別刷請求部数(II.付記、参照)、の順に記載する。
    2)邦文要旨
    原著論文、治験論文および総説は600字以内とし、短報、症例報告、および技術コーナーは400字以内とする。
    3)方法
    方法は、他者が追試できるように、参考文献をあげながら、できる限り詳細に記載する。一般検査室で利用されている標準的な手技に関しては、手技の記述を省略してもよい。すでに報告済みのものであっても、本誌以外であれば、詳細に方法を記述する。治験論文に関しては、患者への説明と同意を得た旨を記載する。各医療機関における倫理委員会での承認(承認番号)に関しても表記する。
    4)謝辞
    謝辞は本人の同意を得た上で記載する。
    5)利益相反
    投稿論文に関連する研究助成(企業からの研究委託も含めて)に関して、助成機関(依頼企業)、助成番号(委託番号)を記す。該当する利益相反がない場合も「申告すべき利益相反なし」と記載する。
    6)引用文献
    記載方法は下記の例や、本誌の他の論文を参照する。なお、本学会誌は、日臨微誌と記載する。
    引用文献数は、原則として20編以内とし、可能な限り著書(単行本)ではなく、原著を引用する。
    文献は引用した順番に連続番号を付ける。
    文献は引用個所に、右肩片カッコ付きで記載する。
    投稿中の論文の引用はできる限り避ける。どうしても引用したい場合は、通常の文献と同様に記載し、最後に(投稿中)と記す。
    英文雑誌の省略名は、Index Medicusに従う。
    著者名が4名を超える場合は、3名までを列記し、4名以降は、“他”あるいは“et al.”として省略する。
    インターネット上で公開している情報を引用する際は、著者名(上記と同様に3名まで)・題名・公開している組織名・URL・アクセス年(西暦)月日の順に記載する。
    原則として抄録などの学会報告の引用は認めない。
    【例】
    1)阿南晃子,富樫真弓,田澤節子,他.2001.当院における患者由来緑膿菌の各種β-ラクタム薬感受性とOXA-1,OXA-4,IPM-1β-ラクタマーゼ産生株の疫学的検討.日臨微誌 11: 145-153.
    2)Shuber A.P., J.J. Ascano, K.A. Boynton, et al. 2002. Accurate, noninvasive detection of Helicobacter pylori DNA from stool samples: potential usefulness for monitoring treatment. J. Clin. Microbiol. 40: 262-264.
    3)阿部達也.1998.感染症診断へのアプローチ.各論 11.眼感染症.臨床検査 42(増刊号): 1409-1415.
    4)吉田 稔.1997.上気道疾患 かぜ症候群・上気道炎.p. 1296-1299, 内科学書(島田 馨 責任編集、第4版),中山書店,東京.
    5)Gershon, A.A., P. LaRussa, S.P. Steinberg. 1999. Varicella-zoster virus. p. 900-911, In: Manual of clinical microbiology, 7th ed.
    (P. R. Murray, E.J. Baron, M.A. Pfaller, et al. ed.), American Society for Microbiology, Washington, D.C.
    6)古田敏彦,大田邦生,寺田善直.浜松市内におけるノロウイルス集団食中毒事例.国立感染症研究所.
    http://www.nih.go.jp/niid/ja/iasr-sp/2297-related-articles/related-articles-413/4798-dj4131.html 2014年8月1日現在
    7)英文要旨
    250語(words)以内で記述する。
    邦文要旨の対訳である必要はない。
    1段落で記述し、改行はしない。
    8)
    表題や説明文は、本文中の文献の後に書き込み、図の描かれた用紙には書き込まない。

II.付記

  1. 論文掲載料
    1)原著論文、症例報告、短報
    4ページまでは無料で、超過分に関しては、1ページあたり、5,000円とする。
    2)治験論文
    全ページ有料で、1ページあたり、10,000円とする。
    3)総説、技術コーナー
    編集部より依頼のあった総説、技術コーナーについては、論文掲載料は請求されない(原稿料が支払われないかわりに、別刷80部が無料で提供される。80部を超える分については、50部単位で印刷し、通常通り、雑誌発行時に印刷する場合は1部90円とする)。
    4)カラーページを希望する場合、カラー印刷はページあたり5〜8万円の経費が必要であるが、1ページ目の費用については学会が負担する。学会負担によるカラー印刷については、グラム染色所見などでカラーの表現が必須なものに限り、編集・ホームページ委員会にてその可否を判断する。2ページ目以降の経費については著者に実費を請求する。筆者の自己負担によるカラー印刷については、特に制限を設けない。ホームページでダウンロード可能な論文のPDFファイルについては、印刷物でカラーで扱った図表はカラーで、印刷物で白黒の図表は白黒で作成される。ただしPDFのみ別途カラーでの表現を希望する場合はそれに伴う追加の経費を著者に請求する。

  2. 別刷
    別刷は30部までは無料とする。超過分については、50部単位で印刷し、100部までは1部90円とする。100部を超える超過分については1部200円とする。別刷の注文は雑誌発行時に受け付ける。雑誌発行後の別刷注文は、全て有料とし、1部250円の他に用紙代、印刷代の実費、送料が加算される。

  3. 細菌名
    学名および分類は、国際細菌学命名規約(International Code of Nomenclature of Bacteria)の最新版の規則と勧告を遵守する。この規約に基づく種、属、科の名称は、Approved lists of bacterial names(American Society for Microbiology, Washington, D.C., 1989)およびInternational Journal of Evolutionary Microbiology(Society for General Microbiology pub., Stanford University Libraries, High Wire Press)あるいは本誌に収載された「医学関連承認菌名リスト」を参照する。
    最新の分類名を使用した場合には、元の菌名も( )内に記載し、読者の理解を助けることが推奨される。

  4. ウイルス名
    学名および分類は、国際ウイルス分類委員会(The International Committee on Taxonomy of Viruses)の勧告を遵守する。

  5. 真菌名
    酵母様真菌ではThe Yeasts(Elsevier Science Publishers B.V., Amsterdam)に従う。糸状菌は特に規定しないが、通常使用されている菌名を使用する。

  6. 抗微生物薬名
    日本化学療法学会が制定した一般名およびその略名の使用が推奨される。略号使用に際しては、一般名の後に( )内に略号を記入してから用いる。商品名は使用しない。
    細菌に対する薬物は、抗生物質と抗菌性の化学療法剤を併せて抗菌薬と表記し、特別な場合を除き、抗生物質という呼称は使用しない。

  7. 数字と数量、記号
    数字はアラビア数字を用いる。
    単位や記号は、SI単位等を使用するものとし、km、m、cm、mm、μm、nm、kg、g、mg、μg、h、min、sec、ppm、℃、% などを用いる。単位や記号の後に「。」は付けない。特に、℃、%などの記号の場合は、「37℃」、「50%」のように数字との間にスペースを置かないが、km、m、cm、mm、μm、nm、kgなどの単位の場合は、「30 μm」、「50 nm」、「2.0 kg」のように、数字との間に半角1スペースを空ける。

  8. 最初から使用してよい略号
    American Society for Microbiologyが発行している雑誌の投稿規定を参照する。例えば、以下のものは、日常的に汎用されていて、略号が普遍化していると思われることから、タイトルや文章の最初から略号を使用する。
    • MIC(minimal inhibitory concentration)
    • CFU(colony-forming units)
    • PFU(plaque-forming units)
    • PCR(polymerase chain reaction)
    • DNA(deoxyribonucleic acid)
    • cDNA(complementary DNA)
    • RNA(ribonucleic acid)
    • cRNA(complementary RNA)
    • rRNA(ribosomal RNA)
    • mRNA(messenger RNA)
    • tRNA(transfer RNA)
    • dNTP(deoxynucleoside triphosphate)
    • dATP(deoxyadenosine triphosphate)
    • dCTP(deoxycytidine triphosphate)
    • dGTP(deoxyguanosine triphosphate)
    • dTTP(deoxythymidine triphosphate)
    • Tris[tris(hydroxymethyl)aminomethane]
    • EDTA(ethylenediamine tetraacetic acid)
    • HEPES(N-2-hydroxyethylpiperazine-N'-2-ethanesulfonic acid)
    • bp(base pair)
    • kbまたはkbp(kilobase pair)
    • Da(Dalton)
    • kDa(kilodalton)

  9. 倫理規定について
    人体を対象とした研究では、ヘルシンキ宣言に述べられているように、科学的および倫理的規範に準ずる。被検者には研究内容についてあらかじめ十分に説明し、自由意志に基づく同意(インフォームドコンセント)が必要である。わが国の国家の指針(下記)に則ることはもとより、研究課題によっては、所属施設の倫理委員会またはこれに準じるものの承認が必要となる。
    動物を対象とした研究では、動物愛護の立場から適切な実験計画を立て、全実験期間を通じて飼育及び動物の管理に配慮することが必要である。
    病原体を対象とした研究においては関連する法令に基づくことが必要である。
    調査研究などについては、「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針(平成29年2月28日文部科学省、厚生労働省告示第1号)http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10600000-Daijinkanboukouseikagakuka/0000153341.pdf」に則るか、これに準じた施設内基準を満たしていること。
    ヒトゲノム・遺伝子解析研究においては、人間の尊厳及び人権を尊重し、社会の理解と協力を得て、適正に研究を実施する「ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針(平成29年2月28日文部科学省、厚生労働省、経済産業省告示第1号)http://www.jsmm.org/pdf/rinrishishin1.pdf」に則るか、これに準じた施設内基準を満たしていること。
    遺伝子治療臨床研究については、「遺伝子治療臨床研究に関する指針(平成29年4月7日文部科学省、厚生労働省告示第174号)、http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10600000-Daijinkanboukouseikagakuka/0000162277.pdf」に則るか、これに準じた施設内基準を満たしていること。

  10. 患者プライバシー保護
    患者個人の特定が可能な氏名、イニシャル、ID、住所(都道府県までは可)、特定の月日は記載しない。顔写真は個人の特定ができないよう配慮する。その他については本学会の「医学論文及び学術集会研究会発表時の症例報告を含む患者プライバシー保護に関する指針」に準拠する。

  11. 利益相反について
    利益相反(COI)とは、(1)医学医療の研究によって社会へ還元される公的な利益と(2)産学連携等によって生じる私的な利益が研究者個人のなかで発生する状態を指す。COIは存在することが問題ではなく、各著者より開示されたCOIの内容と論文上の公表内容との関連性を論文の読者や学会誌事務局が認識することが重要となる。COI自己申告については、各々の開示すべき事項について基準を定める。
    本学会誌への論文投稿時に提出されるCOI自己申告書は提出の日から2年間、理事長の監督下に法人事務所で保管される。本学会の理事長および倫理委員会は、提出された自己申告書をもとに、当該個人のCOI状態の有無・程度を判断し、本学会としてその判断にしたがったマネージメントならびに措置を講ずる場合、当該個人のCOI情報を随時利用できるものとする。COI情報は、原則として非公開とする。

  12. 罰則について
    1)二重投稿、盗用、および捏造が判明した場合、審査中であれば論文を却下、掲載後であればその論文を撤回する旨を誌上に掲載する。
    2)当該論文のfirst authorおよびcorresponding authorはその後、5年間投稿禁止とする。
    3)編集委員会の判断により悪質と判断された場合は、著者の雇用主や所属団体への告知および調査依頼、あるいは他誌への周知を含めた対応を行う。

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同意書

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COI自己申告書

COI自己申告書 [Wordファイル]

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